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13 関係: ポリ塩化ビフェニル、ポリ臭化ビフェニル、ダイオキシン類、アンチモン、光分解、生物濃縮、甲状腺、燃焼、異性体、難燃剤、電子情報製品生産汚染防止管理弁法、RoHS、残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約。
ポリ塩化ビフェニル
ポリ塩化ビフェニル（ポリえんかビフェニル、polychlorinated biphenyl）またはポリクロロビフェニル (polychlorobiphenyl) は、ビフェニルの水素原子が塩素原子で置換された化合物の総称で、一般式 C12H(10－n)Cln (1≦n≦10) で表される。置換塩素の数によりモノクロロビフェニルからデカクロロビフェニルまでの10種類の化学式があり、置換塩素の位置によって、計209種の異性体が存在する。 略してPCB（ピーシービー）とも呼ばれる。なお、英語ではプリント基板 (printed circuit board) との混同を避け「PCBs」と呼ばれる事もある。 熱に対して安定で、電気絶縁性が高く、耐薬品性に優れている。加熱や冷却用熱媒体、変圧器やコンデンサといった電気機器の絶縁油、可塑剤、塗料、ノンカーボン紙の溶剤など、非常に幅広い分野に用いられた。 一方、生体に対する毒性が高く、脂肪組織に蓄積しやすい。発癌性があり、また皮膚障害、内臓障害、ホルモン異常を引き起こすことが分かっている。.
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ポリ臭化ビフェニル
ポリ臭化ビフェニル（ポリしゅうかビフェニル）はビフェニルに臭素原子が置換した化合物の総称である。ポリブロモビフェニル (polybrominated biphenyl) とも呼ばれ、略して PBB （ピービービー）とも呼ばれる。 分子式 C12H(10−n)Brn (1≦n≦10) で表される化合物である。 ビフェニルの臭素化により得られ、置換臭素の数や位置によって、塩素化合物であるポリ塩化ビフェニル (PCB) と同様に計算上209種の異性体が存在する。塩化アルミニウムや鉄を触媒としたフリーデル・クラフツ反応により製造される。 同じ臭素系難燃剤 (BFR) であるポリ臭化ジフェニルエーテル (PBDE) よりも毒性が高く、ミシガン州において動物の飼料に誤って混入され数百万羽の鶏が死亡する事件が起きている。自動車用の塗料、ポリウレタンフォームなどに難燃剤として添加され、過去アメリカにおいて ABS プラスチックに6臭素化の PBB を主体とする PBB 製剤を約 10% 添加していたという報告がある。 難燃メカニズムは、臭素がラジカルを捕捉することにより燃焼前段階のラジカル連鎖反応を止めることによるといわれている。 PBB は PCB の塩素が臭素に置き換わった類似の構造を持つため、脂溶性が高く生物蓄積性を有し、生物濃縮される。そのため様々な野生生物やヒトの試料からPBB が検出されてきた。しかし、ミシガンでの事件から段階的に生産が中止されている。PBB は微生物による分解には高い耐性があると考えられている一方、臭素化合物であるため光には敏感で実験条件下では速やかに光分解される。熱分解に関する研究では酸素存在下の燃焼実験でダイオキシンと同様の毒性を有するといわれる臭化フランの形成が確認されている。 試験管内での代謝試験では PCB と同様の代謝経路をたどると推測され、ヒトにおける6臭素化体（2,2',4,4'5,5'-ヘキサブロモビフェニル）の半減期は8から12年と算出されている。 PBDE の毒性に関する報告は少ないが急性毒性は低いと考えられる。職業暴露を受けた集団に関する研究では、甲状腺機能の低下が報告されている。 製剤の情報はファイアーマスターと呼ばれるミシガン事件州での事件で誤って餌に混入された製剤に関するものが多い。ファイアーマスターは製造バッチにより異性体組成が異なるが、6臭素化体が 60%–80% を占めるといわれている。 PBB は RoHS 指令において規制の対象となっており、中国では現在作成中の中国版RoHSの対象になっている。.
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ダイオキシン類
2,3,7,8-テトラクロロジベンゾ-1,4-ジオキシン(TCDD)の構造式。代表的なPCDDである。 2,3,7,8-テトラクロロジベンゾフラン(TCDF)の構造式。代表的なPCDFである。 PCBの一般構造式。 ダイオキシン類（ダイオキシンるい、）は、ポリ塩化ジベンゾパラジオキシン (PCDD)、ポリ塩化ジベンゾフラン (PCDF)、ダイオキシン様ポリ塩化ビフェニル (DL-PCB) の総称である。これらは塩素で置換された2つのベンゼン環という共通の構造を持ち、類似した毒性を示す。 ダイオキシン類は塩素を含む物質の不完全燃焼や、薬品類の合成の際、意図しない副合成物として生成する。 2,3,7,8-テトラクロロジベンゾパラダイオキシン(2,3,7,8-Tetrachlorodibenzodioxin, TCDD)はダイオキシン類の中では最も毒性が高く、IARCにより「人に対する発がん性がある」と評価されている。マウスならびにラットの動物実験では催奇性が確認されている。.
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アンチモン
アンチモン（Antimon 、antimony 、stibium）は原子番号51の元素。元素記号は Sb。常温、常圧で安定なのは灰色アンチモンで、銀白色の金属光沢のある硬くて脆い半金属の固体。炎色反応は淡青色（淡紫色）である。レアメタルの一種。古い資料や文献によっては英語の読み方を採用してアンチモニー（安質母尼）と表記されている事もある。 元素記号の Sb は輝安鉱（三硫化二アンチモン、Sb2S3）を意味するラテン語 Stibium から取られている。.
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光分解
光分解（ひかりぶんかい、こうぶんかい / 英：Photodissociation, Photolysis, Photodecomposition）とは、光化学反応の一種である。光化学分解ともいう。.
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生物濃縮
ピラミッドの上位で濃縮されるイメージ 生物濃縮（せいぶつのうしゅく）は、ある種の化学物質が生態系での食物連鎖を経て生物体内に濃縮されてゆく現象をいう。生体濃縮（せいたいのうしゅく）ともいう。 疎水性が高く、代謝を受けにくい化学物質は、尿などとして体外に排出される割合が低いため、生物体内の脂質中などに蓄積されていく傾向がある。特定の化学物質を含んだ生物を多量に摂取する捕食者では、さらに体内での物質濃度が上昇する。食物連鎖の過程を繰り返すうち、上位捕食者ほど体内での対象化学物質濃度が上昇する。 生物濃縮に類似して生物蓄積の用語があり、英語のBioaccumulationの訳語とすることがある。これは生物蓄積が、有害物質が水などの環境媒体から生物体内へ濃縮される過程（生物濃縮・Bioconcentration）と食物連鎖により増強される過程（Biomagnification）とを合わせたものであるためである。.
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甲状腺
腺（こうじょうせん、Thyroid gland）とは、頚部前面に位置する内分泌器官。甲状腺ホルモン（トリヨードサイロニン、サイロキシン、カルシトニンなど）を分泌する。.
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燃焼
燃焼（ねんしょう）とは、可燃物（有機化合物やある種の元素など）が空気中または酸素中で光や熱の発生を伴いながら、比較的激しく酸素と反応する酸化反応のことである（ろうそくの燃焼、木炭の燃焼、マグネシウムの燃焼など）。 また、火薬類のように酸化剤（硝酸塩、過塩素酸塩など）から酸素が供給される場合は、空気が無くても燃焼は起こる。 広義には次のような反応も燃焼と呼ぶことがある。.
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異性体
性体（いせいたい、、発音:(）とは同じ数、同じ種類の原子を持っているが、違う構造をしている物質のこと。分子A1と分子A2が同一分子式で構造が異なる場合、A1はA2の異性体であり、A2はA1の異性体である。また同一分子式の一群の化合物をAと総称した場合、A1もA2もAの異性体である。「ジエチルエーテルはブタノールの異性体である」というのが前者の使い方であり、「ブタノールの構造異性体は4種類ある」というのが後者の使い方である。分子式C4H10Oの化合物の構造異性体と言えば、ブタノールに加えてジエチルエーテルやメチルプロピルエーテルも含まれる。 大多数の有機化合物のように多数の原子の共有結合でできた分子化合物は異性体を持ちうる。ひとつの中心原子に複数種類の配位子が配位した錯体は異性体を持ちうる。 異性体を持つという性質、異性体を生じる性質を異性（isomerism、発音:または）という。イェンス・ベルセリウスが、「同じ部分が一緒になっている」ことを意味するギリシャ語ιςομερηςから1830年に命名した。.
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難燃剤
難燃剤（なんねんざい、英語: flame retardant）とは、プラスチック・ゴム・繊維・紙・木材などの可燃性の素材に添加してそれらを燃えにくくし、あるいは炎が広がらないようにする薬剤。主にハロゲン化合物が用いられる。.
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電子情報製品生産汚染防止管理弁法
電子情報製品生産汚染防止管理弁法（でんしじょうほうせいひんせいさんおせんぼうしかんりべんほう）とは、電子・電気機器における特定有害物質の使用制限についての中国による法規制である。2006年2月28日に公布され、2007年3月1日にその第一段階が発効した。欧州連合(EU)によって施行されているRoHS指令と同じ物質を同程度の基準値によって規制することから、一般に中国版RoHS指令の通称で呼称される。本稿でもこの通称で記載する。.
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RoHS
RoHS（ロス）は、電子・電気機器における特定有害物質の使用制限についての欧州連合(EU)による指令である。2003年2月13日にWEEE指令と共に公布され、2006年7月1日に施行された。2011年7月1日には改正指令が公布され、同年7月21日に発効。旧指令は2013年3月1日に失効している。.
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残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約
残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約（ざんりゅうせいゆうきおせんぶっしつにかんするストックホルムじょうやく、英語：Stockholm Convention on Persistent Organic Pollutants）とは、早急な対応が必要と思われる残留性有機汚染物質(POPs)の減少を目的として、それらの指定物質の製造・使用・輸出入の禁止または制限をする条約。残留性有機汚染物質条約、ストックホルム条約、POPs条約とも呼ばれる。 2001年5月22日に採択、2004年5月17日に発効、日本は2002年に受諾している。.
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